将来的には役職者も目指せるジェネラリストコースと専門的なスキルを高めるエキスパートコースに分かれていきます。
理想のキャリアを目指していく中で挑戦したいことがあれば、状況に応じて、実現できるようにしっかりとサポート・バックアップしています。

業務に関する専門知識や一般教養に関しての資質向上を図る目的として、費用を補助し、自己啓発活動に要する費用を経済的に支援しています。

定量評価に加えて定性評価を行い、成果だけではなく、そこにいたるまでのプロセスや努力もきちんと評価する体制を整備。また、納得感を持てる"明確"な昇進・昇格の評価基準を設定。
役職と等級を分離してポストが詰まらないようにしたり、とモチベーション高くキャリアを歩めるような制度となっています。

介護や育児など働き方の多様化に合わせて、労働時間や労働日数の調整やリモートワークへの切り替えなど、その社員の生活にあわせた働き方を支援しています。（条件あり）

会社の公認資格取得時に資格取得奨励金（一時金）を支給する制度を整えており、自己啓発活動をバックアップしています。

勤続年数に応じた休暇支援金の支給や連続休暇（5日間）の付与を制度として整えています。
前後の土日も合わせて9日間も休めるため、自分の時間をしっかり確保できます。

出産・育児や介護といったライフスタイルの変化も休暇・休業や時短勤務等さまざまな制度で応援しています。産休、育休取得率や希望者の育休後職場復帰率は10年連続で100%を達成。（2024年10月現在）
昨年度の育休取得率（女性100％・男性50％）。

社員とその家族の退職後の生活を支え、生涯設計をサポートするために、退職金制度を整備しています。
会社への貢献度や勤続年数に応じて金額が増えていきます。

社員の高齢期における所得の確保及び定年後の安定した生活を支援することを目的として、国民年金、厚生年金のほか、企業型確定拠出年金制度も導入しています。
さまざまな税制優遇が受けることができ、運用次第で給付額を増やすことができるなど、資産形成に役立つ制度です。

社員とその家族の心と身体の健康保持・増進に向けた環境づくりを推進する活動を積極的に続けており、その結果、経済産業省から5年連続「健康経営優良法人」の認定を受けています。

健康診断はもちろん、人間ドックや再検査となった費用まで原則会社負担で社員の健康管理も支えています。

日本人の死因として多い、がんや脳卒中や脳腫瘍といった病気を早期に発見し、その後に続く診断および適切な治療に結びつけることを目的として脳ドック・がん検査を導入しています。（全額会社負担、条件あり）社員の健康保持・増進に向けた環境づくりを積極的に支援しています。

社員が歯の健康について考えるきっかけを作りたい、そして継続して治療やケアを行うことにより、生涯を通じて健康な歯でいるために、歯科健診費用の一部を会社が負担しています。

入社前に内定者研修を行っています。同期となる仲間とともに社会人の基礎となる部分を学びます。
先輩社員との座談会コーナーも設けて、入社前に感じる不安を解消できるようにしています。

入社後、東京本社に集まり、2ヵ月程度の研修が行われます。
名刺交換、電話対応などのビジネスマナーに始まり、業務に必要な業界・商品などの基本をしっかりと学びます。
ともに学んだ同期は将来にわたって特別な存在。全国に配属された後も助け合ったり、オフタイムを一緒に過ごすことも少なくありません。

入社の約半年後に振り返りを行い、課題や改善点を確認する研修を行います。
新入社員研修で学んだことが生かされているかを確認でき、今後の業務における課題の抽出や目標設定なども行います。

配属後約半年間は、部署の先輩の下で指導を受けながら実務を覚えていきます。気兼ねなく質問できる環境で、分からないことを一つひとつ解決しながら前に進みます。会社全体で新入社員の成長を支える環境が整っています。

配属先ごとに個別の新入社員向けの導入研修を実施。営業ではデモンストレーション研修、インストラクターではロールプレイング研修、開発職ではプログラミング研修などといった、所属部門や適性、能力に応じて研修を準備しています。

複数あるセミナーからオンラインで何度でも自由に受講が可能です。
新人から経営幹部まで、各階層に合った研修を100 テーマ以上用意しています。

医療保険制度、医療保険の種類など業務において必要な歯科保険知識の基本を学びます。

電子カルテシステムWithなど製品の基本的な構成やその他製品の構成、プログラムについて学びます。

国家資格である「ITパスポート」の取得を目指します。また、業務で頻繁に使用するOffice（Excel、Word、PowerPoint）の基礎知識や情報システム、情報セキュリティなどのIT知識も学びます。

社用車を使用する部門に配属する場合は、座学のほかに教習所での実車研修を受けてもらい、運転技術を確かめた上で社用車を利用いただきます。